この論文を載せたもう一つの理由は大学院レベルの論文のサンプルとして提示してみることです。学生などからよく聞かれるのが、水中考古学を外国で学んだ際にクラスでどうのような論文を書けばよいのか、どれくらい英語が出来ればよいのかなど様々ですが、この論文を読んでいただければだいたいの雰囲気がつかめると思います。（グラマーなど間違いがあることに気がつきますか？教授に提出したあとで見つけた間違いも残してあります）この論文は１学期（１６週間ほど）で書き上げました。クラスには他にもプレゼンテーションやアサイメントがあります。（クラスは基本的に１学期に３つ取ります)　さらにリサーチアシスタントや保存処理ラボでの仕事がありますし、マスター論文、そして自分のプロジェクトなどいろいろとやることはあります。

http://www.nauticalarchaeologyjp.com/DeepSeaJapan.htm

　写真が最初に発達した時、考古学者は発掘の記録に写真撮影をすぐには導入しなかったそうです。　なぜかというと、１）機材が高価すぎる　２）精密製に欠ける　３）取り扱える技術者がいない　４）時間がかかる割りに図や絵のほうが分かりやすい　５）物事を作り上げ、存在しないものも作り上げることができる　などなど。　現在、考古学では写真撮影は必要不可欠な存在です。　３Dで遺跡を再現し、一般に提供すること、そして、技術の最先端を行くこと、それが考古学者の責任だと思う。

バーチャル考古学の最先端を行くDr.Sanders氏のWeb-Siteを参考にごらんください。

The Institution of Visualization of History

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実際に簡単にではありますが鷹島海底遺跡の３D再現を紹介します。　これは、単なる３Dーモデリングであって、VRではありません。　VRでは実際にコンピューターを使用している個人が右、上、後ろなど自由に動き回ることが出来ます。　まず、水中で実測された遺跡の際とプランをもとにベースラインを作り、それに厚さなどの情報を加えていきます。　遺物もそれぞれ作ります。　これらは考古学者なら誰でも書いたことのある実測図や遺跡の全体図、部分図などをもどに作り上げていきます。

実測図をもとに遺物の元になる線を描きます

発掘された木材などは実測図などを頼りに厚みをつけ

遺物もそれぞれモデルを作り．．．

水中遺跡の３D復元図が完成します

では、なぜ水中考古学、深海考古学では３Dモデリング、VRが特に強調されるのでしょうか？　それは、水中であるがために制約を受けるためです。　水中の遺跡には次のような欠点があります。

１）　容易に遺跡を訪れることができない

２）　一般に見学をしてもらうことも難しい

３）　海底では透明度が悪いので、遺跡全体を見ることは不可能　（２ｍ先は闇）

４）　遺物の保存処理に費用が掛かるためサーヴェイがほとんどであること

とくに４）は水中遺跡では重要である。　保存処理の計画なくして遺物を引き上げることは遺物の破壊行為であり考えられない。　また、大型船など引き上げずに水中ですべての記録を取るほうが費用が掛からないはいうまでもない。　そのため、現在行われている水中考古学のほとんどがサーヴェイ（遺物をそのままに残し、記録を残すこと）である。　つまり、数回のダイブで得られた状況を元に遺跡を復元するしか無いのである。　これを考えると、出来るだけすべての記録をデジタル化で記録し、それをVRで再現して研究を進めていく方針がもっとも望ましいと思われる。　一度プロジェクトが終わった後、深海遺跡に再度潜って物事を確認することは出来ない。　　フォトモデラー、３Dスキャナー、デジタルレコーディングを徹底して行えば遺跡に戻らずに（また発掘せずに）研究できる。　深海のように遺跡が破壊される恐れが少ない場所ではこの方法が最も効果的ではなかろうか？

こうして出来上がったモデルの遺物一つ一つに実際の写真や他の情報などをリンクさせることもできます。そうすると３Dのモデルをみながらデータベースにリンクされ詳しく学んでいくことが出来ます。　新しい情報が見つかり次第どんどんこのデータベースに足していくことができます。　　

2004年の4月に旧日本軍の潜水艦を長崎の五島列島沖で発見しましたが、この調査には実はアメリカ軍の許可が必要でした。　なぜかというと終戦の時点で日本が無条件降伏したため日本軍の所持していたものはすべてアメリカ軍のものとなりました。　このために日本の近海であってもアメリカ軍の所有権があるため調査には許可が必要でした（もちろん日本側からも領域内で調査するための許可が必要でした）。　沈没船が国家の領域外で見つかった場合は一体どうなるのでしょうか？　誰の所有権も持たない海域ではどのような処置がとられるのでしょうか？

国際法が制定されるまで基本的には今までは発見した人（団体）が所有権を保持することが基本でした（なぜだか分かりませんが昔からそうだったようです）。　1958年に海上における国際法が制定されましたが海上航海の自由、ケーブル施設の自由などが認められましたが、文化遺産に関してはなにも決められませんでした。　そのため1960年代以降トレジャーハンターが活発になり多くの遺跡が破壊されました。　トレジャーハンターは遺物の金銭的価値に興味があり、船の構造や遺物の位置などは全く記録せずに欲しいものだけを引き揚げていました。　1982年に国連で新しく国際海上法が制定され、国家の領域内での文化遺跡の保護、また領域外でも遺跡が何らかの形で保護され、沈船はその元の国家が責任を持って対処することが決められました。

国際法の制定によりある程度盗掘は避けられるようになりましたが、遺物売買が禁止されたわけではないのでトレジャーハンターが国家から許可を得て法の下で発掘するケースが増えました。　そして、トレジャーハンターも非難されるのを嫌がり、”考古学的”発掘をするようになりました。　基本的には簡単に全体図を作成したり写真などで記録を残すなど、発掘の成果も出版されるようになりました。　しかし、遺物は売られ、また遺物中心の”考古学まがい”でしかありません。

１９９０年代に入り、UNESCOの国際水中文化遺産保護のために本格的に協議されるようになりました。　この条約はまだ可決されていませんが可決されればトレジャーハンターで失われる遺跡の数は格段と減ることが期待されます。　しかし、広い海上において違反行為を見つけることは難しく、また取り締まりのメカニズムについてなどはほとんど触れられていません。　また、水中遺跡は”専門的なスタンダート”で発掘されるべきであると定義されているものの、そのスタンダード自体はどうやって決めるのかなど問題点が幾つかあります。　しかし、水中文化遺産を保護するための大きなステップであることには間違いありません。　

1982年のUN　Law
of the Sea の解説です。

UNESCOの水中文化遺産保護法。

ここ数年前から気になっていた考古学への新しいアプローチを最近になりもっと本格的に学ぼうと考え始めました。　今年から深海考古学の授業がテキサスA&Mでも初まりました。　個人的には2004年の長崎・五島列島沖の旧日本軍潜水艦の調査やバラード氏（タイタニックを発見した先生）や他の深海考古学を始めている先生方とコネクションを持つようになったのでせっかくだから日本にも深海考古学の基礎を広めようと考えています。 　　

深海考古学とは通常ではスキューバなどでは潜れない（水深７５ｍ以上の）海底面にある沈没船を探査する学問である。　日本ではもちろんのこと世界的にまだそれほど認知されていないが、ここ最近調査例も増え、一般的知識として受け入れられつつある。　アメリカ、フランス、ギリシャなど世界各国で取り組みを始めている

(Photo from Dante B : Project in Greek with Dr. Shelley W)

テクノロジーだけにお金を使いあまり考古学的意味が無いような見解もあるがそれは大きな間違いである。　すでに海底ケーブルの工事・点検や天然ガス・石油などの採掘のために海底で作業するためのテクノロジーは日々使用されている。　深海考古学に必要なテクノロジーはすでに存在している。　考古学者がこれらの技術を取り入れて”未知の考古学”へ挑戦していくことが今必要とされている

1970年代、まだGPSやコンピューターなどが普及する以前から深海考古学への可能性は語られてきた。　イギリスや他の国々の沈没船の記録を探ってみると半分以上の船が沈没、または座礁しているという。　そのうち８０％は浅瀬などに乗り上げているが、残りの２０％は消息不明か深海に沈没したとされている。　単純計算でも相当数の船が深海に眠っていることが分かる。　そして深海にある沈没船は保存状況が良いといわれている。　それには主に次のような理由がある。　　

１．波の影響をほとんどうけないため木材などが崩れにくい

２．温度が低いため化学反応が遅く、また環境が一定しているため有機物などが残りやすい

３．深海は砂地が多く船が砂に埋もれることによって遺物は無酸素状態に包まれる。この状態で有機物はバクテリアやフナクイムシなどの被害を受けにくい

４．トレジャーハンターなどの被害を受ける確立が低い　　　　　　

つまり、深海では他の場所では考えられなかったほど完全な形で過去の遺物（タイムカプセル）が存在していることを意味している。　では、これらの考古学の”宝”をどのように探し当て発掘し、歴史を解明していけばよいのであろうか？　ここではざっと何を克服するべきかを考えてみよう。　広い範囲を短い時間、そして安くサーヴェイ（分布調査：沈没船の有無を調べること）しなくてはならない。　サーヴェイ機材や水中ロボット（ROV)などすべてGPSなどと連携し位置などをはじめ、動きなどすべて記録（録画）されるべきである。　これらの機材は24時間体制で数週間起動しなくてはならない。　大きな遺物を回収できる能力、小さな遺物、またはデリケートな遺物も正確に記録し回収する能力も必要とする。　これらの条件は現在の技術でほぼ克服できたと見てよい。　しかし、まだまだこれからテクノロジーが発達し、深海での発掘が今よりも簡単に行えるようになるのは誰の眼に見ても明らかであろう。　　　　

音波調査で海底面の様子がわかる

ここで紹介した他にも様々な条件を克服しなくては深海で発掘することは出来ない。　では、深海での発掘に有利な条件とはなんであろうか？　まず、ROVは個人の判断ではなく発掘チーム全体の意見を取り入れながら作業することが出来る。　すべての作業が共同作業であり、交代で24時間体制で発掘が行える。　例えばデリケートな遺物を発掘する際、チーム全体と相談しながら対策を練り、その間はROVを海底面に完全に固定させることも出来る。　
深海では時間や環境の制約がないのも好条件である（特に写真撮影など、すべて同じ光の下で作業可能）。　すべての作業をデジタルや他のフォーマットで記録を行えることも重要であろう。　深海での発掘は地上の発掘とは全く違った形、アプローチではあるが”考古学の基礎”は不変的である。　これから深海での発掘の方法論が徐々に出来上がっていくだろう。　

(Photo from Dante B : Project in Greek with Dr. Shelley W)