トレジャーハンター

トレジャーハンター逮捕

沈没船から財宝を引き揚げて一攫千金…という話は昔の話。今では世界の多くの国で立派な犯罪です。

ちなみに、今まで引き上げられた「財宝」で金銭的価値の高かったものはほとんど引き揚げた人々にとってはマイナスとなっています。違法に引き上げて遺物は没収され罰金の支払い請求など様々です。

さて、その中でも特にひどいのがこのケース。アメリカ・オハイオ州に住むトンプソン氏は、1857年に沈没したSSセントラル・アメリカ号に積まれていた金塊に着目し、引き揚げ事業を起こして出資者を募りました。多くの資産家が彼の事業に投資をし、見事に発見!ところが、いろいろあってトンプソン氏が投資者に約束の支払いをせずに逃亡。2年間におよぶ逃亡生活の末、ついに逮捕されたようです。

もう二度とこのようなことがないように願いたいものです。トレジャーハンター貴重な歴史・考古学資料の破壊行為です。そして、海難事故という多くの命を失った現場の破壊でもあります。確かに時間は過ぎていますが、そのような現場を私利私欲のために利用するのは許しがたい行為です。考古学者は、そこにある歴史を真に受け止めて後世に伝える努力を尽くします。さらに、この事件は現在生きている多くの人々(投資家など)を騙してしまいました。

それでもなおトレジャーハンターを美化する人々がいるのが残念です。そして、居場所を失ったトレジャーハンター達は水中文化遺産の保護に関して法律がなく、一般にもその考えが浸透していない地域に活動の場を移しています。ユネスコが水中文化遺産の保護を進めているため、そのような国や地域はほとんどなくなっています。しかし、日本がそのような場所であることを問題として捉えている人はどれくらいいるのでしょうか?

日本も水中文化遺産保護の機運が高まってきており、数年前に比べて研究の質や関わっている人の数も多くなっています。しかし、実際には水中の遺跡に関する特定の法律はないため、何かあった時に対応できない可能性があります。それを防ぐためには、人々が貴重な遺跡が日本近海には多く眠っていることに目を向けることに始まります。まだまだ多くの人が水中文化遺産の理解を深めることが必要だと思います。詳しくは、このウェブサイトやネットでいろいろな情報を探すことができます。

現在、把握されている日本の水中遺跡は500件以上あります。他国の数と比べると決して多くはなく、実際にはこの数十倍の遺跡があると考えられます。デンマークやオランダのような小さな国でも数千から数万件の遺跡があると想定されています。また、水中遺跡は調査が大変で費用が掛かるというイメージがありますが、スリランカなど決して日本と比べて豊でない国もしっかりと水中遺跡のマネージメントを始めています。あまりうまくは言えていないかもしれませんが、すこしでも水中遺跡(水中考古学)について考えていただける機会になっていただければ嬉しく思います。

フロリダ・オデッセイ社とスペインの沈没船

数年前からちょっとした話題になっているニュースです。アメリカやスペインなどではまたこの記事が出てますが、日本の新聞社などはまだどこも書いていないようなので詳しく解説をいたします。

日本語の最新のニュースとしてはこちらがあります(短い記事ですが) http://www.cnn.co.jp/world/30005491.html

フロリダに本社を持つサルベージ・トレジャーハンター会社が数億円の価値があると見られる金・銀貨が積まれた19世紀のスペイン船籍の船を引き揚げたことに起因しています。この会社はこれらの遺物の売却を検討したが、スペイン政府が「まった」をかけたわけです。そして、裁判が始まったのが、数年前。最初はフロリダ州の裁判所で始まった裁判ですが、会社側が敗訴し、遺物の返還を求められているわけです。しかし、まだ連邦最高裁に上告できますので、最終決定ではない(裁判は時間が掛かりますね)

さて、この件に関して以前に日本のニュースメディアや様々な方のブログなどを書き込みを拝見させていただきましたが、大多数はスペインの行動に違和感(もしくは批判的な意見)を持っていることが多いようです。それは、スペインが「宝は俺のモノだ」と主張する内容に勘違いされているようです。実際に海外のメディアを読むと、スペインの主張は文化的価値を主張していますし、ユネスコの水中文化遺産保護条約に賛成しているので、売却することもできません。スペインは遺物を文化遺産として見ており、遺物・遺跡の保護を考えています。ところが、フロリダの会社は遺物を営利目的で販売することにありますから、貴重な遺物が世界各地に売却されてしまうわけです。スペインはこのようなことを阻止するべく行動を起こした

どうして日本の反応でこのような違いがでてくるのでしょうか?これは、沈没船の引き上げが「宝探し」を前提としており水中文化遺産として沈没船を考える見解がニュースを伝える側や一般の人達に理解がまだ得られていないからだと考えております。同じニュースでも自分達の持ってる見方でこうも変わってしまうのは面白いことなんですが、同時に大きな問題でもあります。

しかし、先日発表された鷹島の元寇関連の遺跡が日本で始めて国指定の遺跡になったことを考えると、これからこのような勘違いが減ってくるのではないでしょうか?例えば、鷹島の沖で外国の会社が元寇関連の遺物を引き揚げて売り払おうとしたら、日本や中国はどのように対応するのでしょうか?もしくは、このフロリダの会社が遣唐使船を発見して遺物を売却したらどうなるでしょう?または、三角縁神獣鏡を30枚積んだ沈没船なども考えられます。それらを売却することも可能です。これは日本に水中文化遺産を保護する法律が存在していないからです。現在、日本にはこれらのことが実際に起こったとしたら、どう対応するのでしょうか?また、スペインの「返却しなさい」という対応を理解していただけたでしょうか?

遠い国の出来ことではなく、日本近海でも起こりえる事件だと思います。真剣に考えてみるには良い機会ではないでしょうか?

 

海外のニュースはたくさんあるので、お好きなものをお読みください。

http://www.bloomberg.com/news/2012-02-17/odyssey-marine-ordered-to-hand-shipwreck-treasure-to-spain.html
http://articles.boston.com/2012-02-17/news/31072276_1_florida-deep-sea-explorers-coins-and-other-artifacts-nuestra-senora
http://www.aljazeera.com/news/americas/2012/02/20122186547857739.html
http://www.philly.com/philly/news/nation_world/139558663.html
http://www.businessweek.com/news/2012-02-18/odyssey-marine-must-give-spain-shipwreck-treasure-judge-says.html
http://www.mercurynews.com/breaking-news/ci_19988906
http://tvnz.co.nz/world-news/sunken-600m-treasure-loot-going-home-4730071
http://www.sfgate.com/cgi-bin/article.cgi?f=/c/a/2012/02/17/MNKV1N9AVQ.DTL

 

トレジャーハンティングのRST社に処分勧告が出たようです

日本初のトレジャーハンティング会社RSTに問題ありのようです。沈没船の引き上げを行い遺物の売買でその収益を配当するといい資金を集めていたそうです。しかし、実際には引き上げは実現しないまま集めた資金もほとんど用途使用不明だそうです。朝日新聞によると「証券取引等監視委員会はRSTの資金管理が不適切だったなどとして、金融商品取引法に基づく行政処分を出すよう金融庁に勧告した」そうです(2010年1月21日)。

UNESCOの水中文化遺産保護法が注目を集めてきている中、トレジャーハンターはその活動の場をうしないつつあるようです。20年ほど前までは沈没船の財宝を売買し利益を得ることは場合によっては可能でしたが、現在ではメディアなどを巧みに利用し資金集めに専念することが一般的なようです。直接遺物を売って得られた収入はあまりなく、その他の収入で活動を続けるケースがおおいようです。アメリカのOdyseeyMarine社(唯一正式に取引されているトレジャーハンティング専門株式会社)がその良い例ではないでしょうか?ただし、Odyssey Marine社は沈没船の引き上げを実際に行っています。水中文化遺産の保護が広く知られ、水中の遺跡にも地上の遺跡と同等の保護が適応される法律の整備などが世界各地で整えばこのような会社はさらに活動の場所を失うことになると考えられています。

さて、このニュースを機会に実際に学問としての海洋考古学、沈没船の研究があることを知っていただければ幸いだと思います。現在、沈没船に興味のある人の多くが沈没船を遺跡をしてきちんとみなし、陸上の考古学と同じように記録・調査し、研究をしています。沈没船を商業目的として利用しようとする人はそれほどおおくありませんが、今後、このような会社がでてこないようにするためにも法律の整備などが必要とされているのではないでしょうか?

東南アジアでUNESCO主催の水中文化遺産保護ワークショップ開催

UNESCOが水中文化遺産保護に関するトレーニングを目的にタイで沈没船の発掘を主催しています。このワークショップにはカンボジア、インドネシア、ラオス、マレーシア、フィリピン、スリランカ、およびタイから研究者が多数参加しています。タイの研究者によると、現在までにタイには64件の沈没船が確認・調査されています。しかし、これらの貴重な沈没船(文化遺産)も金銭目的で盗掘を行うとレジャーハンターによって脅かされています。これらの沈没船の保護には訓練を受けた考古学者、そして地域の理解が必要不可欠です。

貴重な水中文化遺産の保護のため、アジア地域でINESCOがこれらのトレーニングを開催しています。オーストラリアなどから専門家を招き基礎から実際の沈没船の調査から学んでいきます。タイの考古学者は2001年のUNESCOの水中文化遺産保護法案が適応されることを願っており、また、カンボジアから参加した考古学者は自国の研究がもっと進むことを願っています。カンボジアはすでに水中文化遺産保護条約を可決し、水中文化遺産の保護を進めています。しかし、沈没船の研究を行っている専門家はまだ少なく、技術や方法論もまだこれから学んでいくことが必要だと語っています。このワークショップに刺激され、参加者は各国で水中文化遺産の保護のためそれぞれ活動を開始する予定でいるそうです。

 

 

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Treasures of the deep gain protection (Bangkok Post)

The exploration is part of Unesco’s six-week training on underwater cultural heritage preservation.

The divers are from Cambodia, Indonesia, Laos, Malaysia, the Philippines, Sri Lanka and Thailand.

They have been picked for an underwater heritage protection programme organised by the United Nations Education, Scientific, and Cultural Organisation (Unesco) and the Fine Arts Department’s Underwater Archaeology Division (UAD) which runs from Oct 26 to Dec 6.

Division head Erbprem Vatcharangkul said Thailand has 64 underwater archaeological sites. He said all of them, especially those in shallow water, were under threat from treasure hunters.

Protection of the sites required well-trained staff and cooperation from local people, including fishermen.

Other countries in the Asia-Pacific region face similar problems which prompted Unesco to set up the regional field training centre to promote underwater heritage protection in the region and to exchange conservation information.

The centre plans to hold four training courses. The course in Rayong was the first.

Trainees will be taught by experts from Australia, the Netherlands and Thailand.

“The participants will be trained in underwater archaeology protection from basic to advanced levels, both in theory and practice,” Mr Erbprem said.

On the 15th day of the course, the trainees were assigned to dive to a depth of 18 metres to measure the length, width and height of a wooden shipwreck which was found two nautical miles west of Koh Mannok, off Rayong’s Klaeng district.

“The boat structure and some ancient coins which were found at the site could [reveal] the age of the sunken boat which belonged to the early period of King Rama VI [early last century],” he said.

“This shipwreck is another piece of the jigsaw that will help give a clear picture of history.”

The official called on fishermen to help safeguard the archaeological site by stopping their use of destructive fishing practices in the area.

He said the government should also ratify the 2001 Convention on the Protection of Underwater Cultural Heritage for better protection of the country’s underwater heritage from commercial exploitation.

Nudy Phann, 38, deputy director-general of the General Department of Cultural Heritage, Ministry of Culture and Fine Arts in Cambodia, who took part in the training, said he believed his country had several underwater archaeological sites, but only one shipwreck had been discovered so far.

“No one has yet studied the shipwreck,” he said. “We don’t have expertise, equipment, or sufficient knowledge to explore underwater cultural heritage – that is why I am here to attend the training.

“Underwater cultural heritage is new for my country even though we ratified the convention in 2007.

“I am happy to be here and when I go back to my country I plan to set up a team to start surveying shipwrecks.”

Thai trainee Duangpond Kanya Singhasanee, 29, a graduate student from Silpakorn University’s historical archaeology faculty, said the training was extraordinary because participants were allowed to visit sites which were normally hard to reach.

Ms Duangpond is a diving master and had visited several archaeological sites.

“This training has inspired me to work in the field of underwater archaeology,” she said.