水中考古学の薦め

人間の新しい環境に乗り出していく好奇心と挑戦心が物質的にあらわれたもの、それが“ふね”です。考古学は水中であれ地上であれ基本とすることは全く同じです。過去を愛する人、遺物を将来のために守っていく心を持った人の集まりが水中考古学を発展させていくことでしょう。トレジャー・ハンティングや水中考古学まがいのものが日本では認知されてきていますが、考古学の目的は遺跡・遺物の保護です。過去を大切にすること、それが第一原則です。今こそ日本人の海への関心を高めるべきです。地上の重力に魂を束縛された人間の心を解放し、水中遺跡の関心を高めていく。それが私の使命だと考えています。

2005年4月2日 Randall Sasaki

日露戦争の巡洋艦

日露戦争で沈没した、ロシアの巡洋艦ドミトリー・ドンスコイ号が鬱陵島沖の海底で見つかったと韓国企業が発表したようです。

詳しいことはわかりませんが、「企業」「引き揚げの可能性」と書かれているので、考古学調査では無いようです。

日露戦争の巡洋艦発見!

面白い発見ですが、この発見から何を学ぶか?引き揚げはユネスコの理念に反しますし、保存処理にお金が相当かかります。また、周辺の自然環境も、実は沈没船があることで魚礁となっている場合もあるので、簡単に引き揚げとは言えないのが現実です。

 

沈没船の所有権について その1

さて、沈没船の所有権について。非常に難しい問題です。沈没船を発見したら、自分のもの?

一昔前であれば、「発見した人」が所有権を獲得するケースが考えられました。これは、特に沈没船を保護する法律がなかったので、一攫千金を望んだトレジャーハンターが勝ち組だったわけです。ただし、最近では、水中文化遺産保護の法律などが出来上がっており、トレジャーハンターが活躍できる場所は限られてきています。

ただし、もし、明確に沈没船の所有者がいたらどうなったでしょう?

ここ100年ほどの間の船であれば、所有者がいるケースが多いようです。文献資料などで沈没船が特定できればですが、もとの所有社(なんたら開運など)、もしくは、保険金をかけていた場合、保険会社が所有権を主張することもできます。

また、国が所有権を主張する場合もあります。海軍の船は、基本的に、沈没しても、その国の所有権は継続していると考えられています。これは、例えば戦国時代に日本へ来たガレオン船も国の船と考えられているため、勝手に引き上げてしまったら、国際問題へと発展します。(海洋調査や浚渫工事中などに発見したら必ず報告しましょう!もし本当に外国の船だったら賠償金の支払いや国際裁判など大変です。外務省とか、場合によっては安倍さんも対応するような事件となる可能性もあります。時価何億円の財宝を✖️✖︎会社が破壊!スペイン政府から賠償要求!とかニュースになったら大変) 第2次大戦の時のアメリカ軍のモノも同じですね。実は、日本政府も同じように外国に対して日本の所有権を主張しています。

最近では、いろいろなケースがあり、厳密に所有権を行使する例は少なくなっています。それよりも、沈没船を地域の文化遺産としてみた場合に、どのように管理するのが最善であるかを利害関係者で話し合って決めることが多くなっています。

そこで、タイタニック号。この船が発見された1980年代は、まだ沈没船を保護する法律がありませんでした。つまり、サルベージ 法が適応されます。この場合、慣習として、何かを最初に引き上げた人が所有権を得ます。発見したロバートバラード博士は、遺物を一切引き上げずに調査を終えています。彼曰く、「タイタニックのような沈没船は、人類共通のメモリアルとして残す必要があり、墓荒らしのような行為はしたくなかった。また、他の人も同じようにこの事故で亡くなった人に敬意を払って、引き揚げる人はいないだろう」

しかし、現実は甘くなかったようです。ベンチャー企業が引き上げを行なってしまい、その会社がタイタニックの遺物のオーナーとなってしまいました。詳しい法律の話はしませんが、いろいろありまして、結局、裁判所からの判断により、引き上げた遺物は一括で管理され、また、研究や一般への公開は積極的に行うことが条件として課せられました。

これで、一件落着?にはなりませんでした。こんどは、所有権を持っている会社が経営破綻。所有権を売却・譲渡することに。現在、名乗りを上げている会社がいくつかあるようですが、イギリスの博物館が権利を得る可能性があるようです。

ナショナル・ジオグラフィック社のニュースタイタニックについて

現在、タイタニックに類似するような遺跡が発見されても、おそらくドロドロ劇はないかと思います。色々な問題があるでしょうか、遺跡として保護していくには誰(どこの国)が活用・運営するかなどで問題となるでしょう。

 

ちょっとシリーズに挑戦。次回は、これらのケースを紹介しようかと思います。

沈没船はフランスのもの!トレジャーハンターにモノ申す。

イギリスからカナダへ所有権の譲渡

 

ユネスコ 文献資料などなど

ユネスコ世界遺産は、日本ではポピュラーで多くの方が興味・関心を持っているようです。しかし、なぜかユネスコが勧める水中文化遺産保護条約には日本国内での関心は高まっていないようです。

そもそも、水柱文化遺産ってなんなのか?また、どのような取り組みが行われているのか?

手っ取り早く情報を得るには、ユネスコのウェブサイトが良いかもしれません。ユネスコが考える水中遺跡の定義や水中考古学についていろいろな情報誌や論文、パンフレットなどがダウンロードできます。

意外と写真を多く使っているので、パンフレットなどから挑戦して見てはいかがでしょうか?

入り口はこちら

 

 

 

海洋環境と水中遺跡

2016年3月に、とある記事を書きました。

水中考古学の「範囲」…オイルと環境アセス

という内容でしたが、メキシコ湾の原油流出事故により海洋生物への影響のほか、歴史的沈没船などにも悪影響をおよぼしているという内容です。特に、沈没船は、海洋生物の住みかとなり、生物学者なども研究対象としています。2016年の時点では、原油流出事故が沈没船とそこに住む生物たちへの影響について研究を行っているという内容でしたが、今回は、その研究成果が科学雑誌「ネイチャー」で発表されました!というお知らせです。

日本語のニュース記事

論文(English)!

原油流出事故のあった周辺の沈没船にいくつか重点を当ててモニタリングなどをおこなった結果を示しています。考古学者と生物学者が共に目的意識を持って調査したことは、意義のある研究だと思います。水中にある文化遺産の位置の把握だけでなく、そこに住む生物や環境に配慮し、また、開発やそのリスクなど、様々な問題を総合的に見る必要があります。そもそも、これらの遺跡は開発に伴う事前調査によって発見されたものです。

水中文化遺産のマネージメントが数人の専門家によるものではなく、国として取り組んでいく対象として捉えることが出来るかと思います。

コロンビアとスペイン 共同研究 例の財宝について

沈没船の積荷が何億ドルだか、財宝が何トンあるだとか、実質的な金銭価値は全く歴史・考古学者にとっては関係の無い話ですが、あいかわらずニュースになっています。実は、個人的にはニュースになること自体は、喜ばしいことだと思っています。

その「お宝」を見せるために博物館を建設し、持続して観光客を呼び込むことができれば、地域の活性化、経済効果や国民の歴史・文化への関心が高まり、国全体が豊かになる。そういう夢を与えてくれます。地元の人々の財産になれば良いですね。

コロンビアで発見されたサンホセ号ですが、詳しくは、こちらの記事をお読みください。サンホセ号発見!

もともと、1708年に沈没したサンホセ号は、スペイン軍艦ですので、所有権はスペイン政府にあります。コロンビアは発見場所が領海内であることで管理を主張、また、南米諸国の歴史的背景を考えると搾取された側であり、いまさらスペインが所有権を持っていることには納得できない部分もあるでしょう。これまでのニュースでは、スペインとコロンビアが対立しているように描かれていた部分もあったようですが、最新のニュース記事では、協力して調査することになると書かれています。

余談ですが、あるトレジャーハンターが、自分が発見したのだと主張しています。引き上げて売却すると国際的にも非難の対象となるでしょう。一時的な個人の財産が増えたところで、国民には何の得にもなりませんので。

スペインもコロンビアも、文化遺産としての調査と引き上げを計画しているようです。まだちょっとダークな部分も見え隠れしていますが、良い方向に向かっていることでしょう。スペインは、過去にはトレジャーハンターが引き上げた財宝を一括で国に返還させています。トレジャーハンターは大損害、スペイン側は博物館などでの展示活用を計画しているそうです。

もとのニュース記事

 

 

海賊黒ひげ 転職するなら

さて、水中考古学関係の仕事、水中遺跡に関わる仕事が将来できたらな…と、思っている人!

日本では現在、水中遺跡の調査研究で飯を食べていける人は、ほんの数名です(一応います)。海外では、それほど珍しい仕事ではありません。1周間に平均して3〜4件の募集があるようです。潜る仕事は意外と少なく、保存処理や探査、遺物の整理作業などが多いです。

水中遺跡の仕事募集の掲示板をご紹介しておきます。前提として、英語など他の言語ができないと少し難しいでしょう。ときどきアフリカとか中近東あたりの募集もありますし、カリブ海や南米なども多いので、スペイン語・フランス語あたりが話せれば活かせます。

水中考古学 水中遺跡 海事考古学関連の仕事探しはここ!

Maritime Archaeology Jobs

現在、注目の仕事は、「海賊黒ひげ」沈没船プロジェクトのお仕事。考古学と保存処理のポジション(2枠)募集しているようです。

 

ワールドカップ出場国と水中文化遺産

ワールドカップ・サッカーがロシアで開催されていることもあり、試合は何時から?とか調べても、夜中でなかなか見れない人も多いのではないでしょうか?

さて、私の悪い癖で、国のリストがあると、ついついそのぞれの国の水中文化遺産(水中遺跡)の取組について比べてみたくなってしまいます。ユネスコ水中文化遺産保護条約を批准しているか、まだか、というのが手っ取り早く比較できるので、下にリストがあるのでご参考まで。サッカーを見る際に、ちょっと水中考古学・遺跡に対して考えてみてください。また、ちょっとした話の話題にもご活用いただければ幸いです。

グループごとに取り組みを見ていきましょう!

 

ぐるーぷAエジプトサウジアラビア、あまり水中遺跡のイメージがない国がユネスコ条約を批准していますね。とはいうものの、エジプトの海底遺跡は実は超有名。ネットで調べると沢山出てきますね。そして、現在のところ、その2国が予選敗退となりそうです。ロシアですが、プーチンさん自ら潜ってアンフォラなどを引き揚げたり、潜水艇に乗って水中遺跡を調査しています。ちなみに、ウクライナは批准しています。黒海は、2層の海であり、無酸素層があるため、当時のマストなどが立ったままの沈没船も発見されています。ウルグアイは、トレジャーハンターは違法となっています。確か、モンテビデオに国立海事博物館があったようです。ここ近年、積極的に国際交流事業を進めており、南米で存在感を増しつつあります。

ぐるーぷB:出場国のすべてが水中文化遺産保護条約を批准しています。最も優秀?なグループですね。スペイン・ポルトガルは、やはり大航海時代の歴史があるので水中・海事文化は保護の対象としています。マニラ・ガレオンなどは、国のモノと考えているため、所有権を主張しています。そのため、勝手に掘ると国際問題に発展します。引き揚げてしまったものは、無償で返還させられます。ちょっと怖いように感じるかもしれません… 金銀財宝など、もちろん、スペイン政府が売却などするわけではなく、博物館などで展示するなど一般に還元できる形で活用します。展示で活かしたほうが、経済効果が高く、国民全体が豊かになると考えられています。売却しても、数人が一時的にお金持ちになるだけ。もったいないですね。ポルトガルには、ペッパーレックという沈没船がありますが、日本人も乗っていたそうです!17世紀初めにリスボンの目の前で沈没しています。日本刀のツバなど発見されています。モロッコも、ジブラルタルを挟んで対岸です。近世には海賊が多かった地域で、沈没船も多くあるそうです。イラン!実は、アジアで最初にユネスコの水中文化遺産保護条約を批准した国なんです。資金面では、かなり苦労していると聞きますが、政府や大学など水中遺跡に対して関心がそれなりにあるようです。

ブラックスワン 推定5億ドルの財宝が見つかった!とかニュースになりましたが、その後の裁判・判決に関しては、あまりニュースにならないのが残念です。発見・発掘を行った会社は、大赤字。引き揚げたモノすべてスペイン政府が没収しています。

 

ぐるーぷC:スキューバダイビング発祥の地、フランス。国が中心となり保護を進めています。物静かなイメージですが、しっかりと調査を進めています。デンマークは、バイキング時代の船、そして、石器時代の遺跡も沢山あります。数千件の水中遺跡が周知されており、工事などに先立ち調査を行う体制が出来上がっています。そのため、いまさらユネスコの水中文化遺産保護法を批准するとかしないとかは問題としていないようです。国内法でしっかりと整備されています。オーストラリアは、移民の国ですので、沈没船の調査は盛んです。そして、戦争遺跡も保護されています。シドニー湾の旧日本軍の潜水艦、ダーウィン湾の水中遺跡などなど。現在、ユネスコの条約の批准に向けて国内法の整備を進めているそうです~連邦法、州の法律、国際法などなどと調整に時間を有するようです。そして、ペルー。2000年以降、活発に活動を始めています。いろいろと成果があるようですが、私がスペイン語がもう少し読めれば、情報提供していきたいです。

フランス 水中考古学ロボット人型 開発中。

 

グループD:このグループは、アイスランド以外は批准。以前、オランダで調査に参加した際に、アイスランドから来ていた人が調査チームにいました。実例は少ないが、これから発達していく!と熱く語っていました。冷たい海ですので、有機物の保存には最適でしょう。これからに期待。アルゼンチンは、大学などが活発に調査を行っていました。いくつか有名な遺跡があります。クロアチアは、積極的にユネスコと協力して水中考古学センターなどを設立しています。ここ数年で、大きく進歩した国です。雑誌で特集が組まれるほどのイケメン水中考古学者がいるそうです…(噂?)。ナイジェリアについては、すいません、情報収集中。大航海時代から多くの船が訪れています。アフリカの西海岸で昔から水中文化遺産に対しての取組に積極的に参加しています。昨年度は、国立海洋大学で水中・海事考古学の教授職を募集していました。大学でも水中考古学のプログラムができるのでしょうか?

クロアチア 水中考古学 (グーグル検索)

 

グループE:コスタリカ!つい先日、ユネスコの条約を批准。これで60か国の大台に乗りました。セルビアは未批准ですが、アルバニア、ボスニア、クロアチアなど隣国は批准しており、積極的に海外の大学や研究所と協力しています。スイスは… 山々に囲まれたアルプスの国。水中考古学とはほぼ無縁。と、思うかもしれませんが、水中遺跡調査発祥の地と考えることが出来ます。有名な湖の杭上住居群(石器時代)が19世紀に発見され調査されています。ワールドカップ第1回大会が開催された1930年よりもずっと昔に水中考古学が始まっていたんですね。ちなみに、この杭上住居が日本にもあるんだ!と考えてそれを証明するために、諏訪湖で調査が行われたのが1908年の事です。さて、ブラジル。しばらく、政府とトレジャーハンターの癒着が問題視されていました。現在、オランダなどと協力しながら学術的調査を進めています。イギリス・スペイン・ポルトガル・オランダなど大航海時代にこの地域の派遣を狙って争っていました。その遺跡が多いですね。

コスタリカ 60か国目の批准(ユネスコ)

諏訪湖の水中遺跡 曽根遺跡

 

ぐるーぷF:メキシコは、水中遺跡の引き上げを行わず、教科書通りの現地保存を徹底し、地元からの協力を得ながら活用などを考えて、しっかりと学術調査を行ってきた国です。20世紀初頭には水中遺跡が盗掘にあったり、60-70年代にはトレジャーハンターが活動を活発に呼びかける時期などもありました。セノーテ(水中鍾乳洞)の遺跡が有名です。ドイツは、我が道を行く!という印象がありますが、きちんと自治体を中心とした水中遺跡の保護を行っています。そろそろユネスコの条約を批准するのではないかと聞いています。スウェーデンは、17世紀の軍艦ヴァーサ号が有名です。船体の95%以上が残っていた軍艦で、1960年代に引き上げられています。現在、毎年100万人以上が訪れる北欧No.1の博物館で、ノーベル博物館よりも来館者数が多いそうです。韓国は、新安沈没船が有名ですね。国立の研究所があり、10数隻の沈没船を引き揚げています。調査船や水中考古学ロボットを保有しています。

韓国・国立海洋文化財研究所

ヴァーサ号博物館

メキシコ セノーテ 水中洞窟遺跡

*うんちくですが、ヴァーサ号の引き上げを支援したのは、グスタフ・アドルフ国王です。彼は、皇太子時代に日本韓国で考古学調査に参加しています。瑞鳳塚の発掘など視察をしたと言われています。どこだか忘れましたが、古墳を見に行ったらスウェーデン皇太子が訪れたと書いてありました。また、有名な話では、奈良三彩の研究をしたとか…。日本の考古学とヴァーサ号の意外な繋がりですね。

 

ぐるーぷG:なぜか海洋国家であるはずのイングランド以外の国がユネスコの条約を批准しています。一般的に、大国は、水中文化遺産保護の法律に積極的ではありませんでした。というのも、海洋研究や軍事活動など、公海において自由に活動できることは大国にとってメリットは大きいです。しかし、文化遺産の保護は、その活動を制限するものであるわけです。一度制限されると、付随的に他の活動も制限されるのではないかと懸念が生じていました。また、国内法もある程度整備されているので、国際法との調整が大変。しかし、英国はまだ批准はしていないですが、その規則や理念はそのまま採用しています。民間の活動が積極的で、NPOや大学での活動が国内だけではなく、世界的な活動をしています。ユネスコのトレーニングコースなども、イギリスのNPOのトレーニングコースをベースにしています。イギリス・ヘンリー8世のメアリー・ローズ号は発見され引き揚げられています。チャールズ皇太子も、発掘に参加しています。そうです、皇太子が海に潜って発掘しています。ベルギーですが、法律の整備など意外とこれからな部分もあるようです。あまり海に面しているイメージのない国ですね。海岸地域にある水没遺跡などに考古学者の興味が集まっているようです。チュニジアは、ローマ時代の遺跡があり、結構ヨーロッパの研究者が昔から調査したい地域として挙げていた場所です。ですが、近年は、自分たちの研究をどんどん進めています。パナマは、いろいろと難しいところ。いち早くユネスコの条約に批准はしたんですが、その後もトレジャーハンターが活動を続けているとかいないとか…何か政治目的で批准をしたのでしょうか。私よりも情報の詳しいかたに聞いてみないと現状がよくわかりません。

NAS(イギリスの民間の取組)

 

ぐるーぷH:まさかの批准国なしのグループです。セネガルは、海とのつながりは歴史的に強い国です。沖には奴隷船があり、調査が進められているそうです。ヨーロッパの影響を受けた旧市街や港など歴史的景観なども海事文化というコンセプトで見ると海事考古学の範疇に入ります。コロンビアですが、トレジャーハンターとの関係を断ち切っていますが、まだ因縁の対立が…ここ数週間前からニュースになっているので、下のリンク先をご参照。ポーランドは、バルト海の国ですので、沈没船などの保存状態は最高です。船が丸ごと残っている場所もあるようです。ただし、スウェーデンのような軍艦の発見もなく、また、どちらかというとヴァイキングの中心地ともずれるので、なかなか歴史の表に出てきていない気がします。もっと評価されるべきですだと思いますが、ポーランド人は、情報発信が苦手なのでしょうか…海事博物館など充実しているようです。

ポーランド海事博物館

コロンビア サンホセ号と財宝

と、以上です。随分と長い記事になってしまいました!すいません。

 

参考資料!ユネスコ水中文化遺産批准国リスト(ワールドカップグループ)

グループA
ロシア
ウルグアイ
エジプト 2017
サウジアラビア 2015

 

グループB
スペイン 2015
ポルトガル 2006
イラン 2009
モロッコ 2011

 

グループC
フランス 2013
デンマーク
オーストラリア 未・備
ペルー

 

グループD
クロアチア 2004
ナイジェリア 2015
アイスランド
アルゼンチン 2010

 

グループE
ブラジル
スイス
セルビア
コスタリカ 2018

 

グループF
メキシコ 2006
ドイツ 未・備
スウェーデン
韓国

 

グループG
ベルギー 2013
イングランド 未・備
パナマ 2003
チュニジア 2009

 

グループH
日本
セネガル
ポーランド
コロンビア

未=ユネスコの条約には未批准

未・備=未批准だが、国の方針は決まっており国内法などを整備中。

西暦=批准・加盟した年

 

 

鷹島から海底遺跡図録販売中だそうです。

元寇の島、鷹島海底遺跡の図録が販売されているようです。わりと一般向けの写真の多い本になっています。蒙古襲来の際に実際に使用された武器や様々な道具などが見れます。調査の様子や歴史などなど。海から蘇った歴史を体感!

1冊700円、送料・申し込み方法などは、松浦市にご連絡を。

鷹島海底遺跡図録『海底から甦る元寇船の航跡』を販売中!

 

1.宛先
〒859-4303
長崎県松浦市鷹島町神崎免146番地
松浦市立埋蔵文化財センター

2.問合せ先
松浦市立埋蔵文化財センター
電話:0955-48-2098

 

詳しくは、こちら

日本の水中遺跡 

以前にもお伝えしましたが、月刊ダイバーに連載されていた、水中遺跡の特集。プロカメラマンによる写真がきれいです。学術的な観点も少し交えて書かれています。ここから水中遺跡の魅力を知ってもらい、詳しく調べてもらえば世界が広がることでしょう。

古代の遺跡、貿易陶磁器の集まる場所、戦争遺跡、湖の遺跡、元寇の沈没船、などなど。

太平洋の(水中)戦争遺跡の取り扱いについて

戦争遺跡は、様々な感情を呼び起こします。すでに太平洋戦争から70年を経過していますが、それでも人々の記憶の中に残っています。

過去から学べない者は、将来同じ過ちを犯すことになります。過去を学ぶのに最もインパクトのあるモノ、直接的な証拠は考古学遺跡でしょう。世界各地には戦争遺跡が残されていますが、水中には、まだまだ多くの戦争遺跡が残されています。

しかし、水中では人々が気がつかない間に劣化が進んでしまうことがあります。また、人間が遺跡を破壊することもあります。太平洋の島々では、この戦争のメモリアルを次の世代にも残そうと、様々な取り組みが行われています。

つい先日、ミクロネシア連邦がユネスコの水中文化遺産保護条約を批准しました。太平洋戦争の遺産も、文化遺産として保護の対象として捉える動きが進んでいます。しかし、具体的にどのように保護していくのか、技術を持った人も少なく、難しい問題です。

ユネスコでは、新しく太平洋の戦争遺産に特化しかマニュアルー保存のガイドラインーを出版しました。戦争遺跡に限らず鉄製(金属)の水中文化遺産の現地(原位置)の保存方法についても使える情報を提供しています。

無料でダウンロード 

写真も、印象に残るものも多いのですが、忘れてはいけないのは、多くの方が命を落としたことです。遺骨収集の問題なども真剣に議論する必要があります。